第三種電気主任技術者・2022年度 下期・法規

2022年度 下期 法規 問5

次の文章は、「電気設備技術基準の解釈」に基づく低高圧架空電線等の併架に関する記述の一部である。

低圧架空電線と高圧架空電線とを同一支持物に施設する場合は、次のいずれかによること。

a) 次により施設すること。
① 低圧架空電線を高圧架空電線の (ア) に施設すること。
② 低圧架空電線と高圧架空電線は、別個の (イ) に施設すること。
③ 低圧架空電線と高圧架空電線との離隔距離は、 (ウ) m以上であること。ただし、かど柱、分岐柱等で混触のおそれがないように施設する場合は、この限りでない。

b) 高圧架空電線にケーブルを使用するとともに、高圧架空電線と低圧架空電線との離隔距離を (エ) m以上とすること。

上記の記述中の空白箇所 (ア)(エ)に当てはまる組合せとして、正しいものを次の(1)(5)のうちから一つ選べ。

出典:第三種電気主任技術者 2022年度 下期 法規 問5

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正答:(4)

要点

正解は(4)。同一支持物に低圧線と高圧線を併架する場合、原則として低圧線は高圧線の「下」(ア)に施設する。さらに低圧線と高圧線は別個の「腕金類」(イ)に取り付け、離隔距離は基本が 0.5 m(ウ)。

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同一支持物に低圧線と高圧線を併架する場合、原則として低圧線は高圧線の「下」(ア)に施設する。
さらに低圧線と高圧線は別個の「腕金類」(イ)に取り付け、離隔距離は基本が 0.5 m(ウ)。
ただし高圧側をケーブルとする場合は離隔距離を 0.3 m(エ)まで緩和できるため、(4)が成立する。

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